溝田 勉

プロフィール

• 氏名
  溝田 勉  / MIZOTA Tsutomu
• 所属
  外国語学部国際コミュニケーション学科
• 職名
  特任教授
• 生年月
  1944年11月
• E-mail
  mizota
• 専門分野
  国際健康開発政策学・開発経済学

自己紹介

昭和45年(1970年)当時の文部省大臣官房調査課に入る。その後国連の教育科学文化機関(ユネスコ)や児童基金(ユニセフ)への政府派遣職員として通算15年間、開発途上国を中心に世界各国を回り、昭和60年(1985年)から4年間国連本部職員として駐日(在 東京)のアジア・オセアニア地域代表責任者を務めた。
趣味はスポーツとクラシック音楽で、高校生時代の100m 10秒7と国体2回出場が誇り。
また独学ながらモーツァルトのピアノソナタを弾く楽しみを続けている。

最終学歴

1968年 東京大学教養学部卒業
1970年 東京大学大学院教育学研究科修了

取得学位

• 修士（教育学、東京大学）1970年
• 博士（医学、昭和大学）1999年

教育活動

長崎大学に行政官(国際主幹)として赴任し、本部事務局、その後は教官として経済学部、(開発経済学・アジア経済学)そして一時期東京に戻った(女子栄養大学)ものの長崎に再び赴任し、今度は同大学の医歯薬総合大学院および熱帯医学研究所(国際保健学・健康開発政策学)に主任教授として務めた。

〔担当科目〕
グローバル人材育成と多文化共生、国際関係論、比較文化論、自由課題研究 (「長崎平和宣言文25年間」「フルベッキと近代日本の建設」)

所属学会

• 日本国際保健医療学会
• 日本栄養食糧学会

主要研究業績

〔主な著書・論文等〕

• 「開発途上国に対する科学技術協力の課題と方策」
• 「社会開発分野における科学技術協力」
• 「Where are they now?」
• 「人間の安全保障」に資する医療・栄養・教育・環境諸側面の経済コスト
• 実施面から見た地域医療及び国際保健医療における感染症対策の研究
• 人間社会環境の変化が熱帯地域の疾病、防除に及ぼす影響
• 日本政府ODAにおける医療サービス事業の量的・質的特徴に関する研究
• 熱帯アジアにおける感染症疫学と行政対応の比較研究
• 先端医療と感染症疫学の類似性
• 人間感性のメカニズム
• 熱帯地域で有効な熱帯病対策の一つとしての衛生教育・健康教育
• Emerging Diseasesに対する日本の貢献
• 東南アジアにおける感染症とその社会的環境要因に関する研究
• 熱帯病による経済的損失
• 熱帯医学分野に連携した技術協力の社会環境変化に及ぼす影響
• 熱帯病予防対策に効果を及ぼす文化と環境・開発の均衡要因に関する研究
• 開発途上国における疾病対策と貧困・環境・文化
• 熱帯性疾患が社会開発・文化変容に及ぼす影響と対策に関する研究
• 地理情報システムを活用した熱帯病対策に関する研究
• 熱帯性感染症対策に影響を及ぼす開発・環境・文化要因
• 危機管理としての熱帯病対策
• 『国際保健医療学への誘い』
• 開発途上国におけるエイズ流行と我が国の対応
• Comparative Studies of Infectious Diseases Control and Prevention in Fiji and Japan
• 熱帯性感染症と経済的貧困・文化
• 社会環境の変化と感染症および対策における技術協力の可能性
• For the Human Security Deliberation in Mozambique and Guinea
• A STUDY OF THE INFLUENCE OF NUTRITIONAL INTERVENTIONS TO ADDRESS THE HIV/AIDS AND TUBERCULOSIS PANDEMICS INCLUDING PUBLIC HEALTH AND THERAPEUTIC NUTRITION STRATEGIES AND ACTIONS SYSTEMATIC REVIEW
• リモートセンシングおよびGISを用いた社会環境要因に帰する感染症対策への適用研究
• 健康開発対策と実践事例

〔近著〕

• 「丸山社中」 (平成22年10月)
  －市民発 異業種交流10年史－
• 「長崎市政120年史」のうち現代篇 第IV部「平和と国際交流」(平成24年12月）

大学業務

• 2012年 特任教授（現在に至る）
• 2012年 学長特別補佐（現在に至る）
• 2012年 法人評議員（現在に至る）

社会活動

NPOおよびNGO関係では、「ピースミュージアム」や「ながさき千本桜」両NPO法人の設立に貢献し各種相談に預かってきた(以下はその根拠)。また、長崎において平成2年(1990年)以来、「平和宣言文」の起草委員や「世界平和連帯都市市長会議」のコーディネーター、さらには国連のコンサルタントを続けている。 以前より、学生時代に設立した財団法人「ユース開発協会」(現公財「日本ユース・リーダー協会」在東京)や「日本都市青年会議」を通ずるなど、東京を拠点としたNPO/NGO活動は約40年間に及ぶ。NPOのみに関していえば、平成5年に成立した「特定非営利活動促進法」(通称「NPO法」)の法規草案作成に係わった。大学の教職に就いた後も地域のNPO/NGO活動および国際協力事業の橋渡し役として積極的な活動を続けており、(公財)国際交通安全学会の特別委員を28年間、AIN代表を14年間、平和政策研究所国連改革部会長を8年間続けている等がその具体例である。いずれも東京が拠点。