競争的資金の獲得

2014年度

競争的資金
の名称
「私立大学等改革総合支援事業」(文部科学省)
-私立大学等教育研究活性化設備整備費補助金 タイプ1「教育の質的転換」
本学の取組
の名称
「アクティブラーニングの全学的展開による教育の質的転換の実現」
取組内容   本学ではアクティブラーニング(以下AL)を推奨し、ラーニングコモンズを平成25(2013)年度に設置した。25年度にはALに関するFDを開催し、学内でのALについての理解を深めた。そこでALを実施している授業を可視化するための取組として25年度に本学が考案した「ALマップ」を作成し全教員で共有した(ALとは、本学において、ブレインストーミング、KJ法、ジグソー法、ワールドカフェ、グループディスカッション、ペアワーク、ディベート、PBL、プレゼン、反転授業のいずれかを取り入れた教育方法をいう)。

「ALマップ」の作成によって、かなりの授業科目において何らかの形でALが既に導入されている、もしくは導入されつつあることがわかった。26(2014)年度には、昨年度の本事業で整備した11教室(30〜40名程度)がオンデマンドなAL仕様となり、学生が主体的に学べる教育手法の実践を促し、従来取り入れることが出来なかったALのより効果的な活用が可能となった。しかしながら、『外大21』で定めた教育戦略4を実現するためには、ALの効果的導入による全学的展開へとさらに取り組むことは欠かすことができないと考える。

本学の教育課程においてTeacher-Centered Learningから転換してLearner-Centered Learningへと結実させるために必要なことは、1つにALに関するFDやALマップ作成で得られたALの教育手法や情報を取り入れることでより効果的となる授業科目を増やすこと、2つに中〜大規模教室において学生の主体的学びをいかに構築するかである。現時点以上のAL導入科目の拡大展開を行うためには、ALを導入し実践しやすい教室環境を今以上に整備しておくことは欠かせないと考える。また、中〜大教室の授業において学生の主体的学びを促すことができるAL手法の確立に取り組める環境を整えることも必要である。このため、固定式の机といすのあった大教室(211教室)をAL仕様に整備することでこれまで困難であった大人数授業でのALへの取り組みを可能にする。

競争的資金
の名称
「私立大学等改革総合支援事業」(文部科学省)
-私立大学等教育研究活性化設備整備費補助金 タイプ4「グローバル化」
本学の取組
の名称
「ビデオ映像収録・配信システムの構築によるグローバル人材の育成」
取組内容   本取組の目的は、本学既存の防音・遮音機能のある、100名程度収容可能な小規模シアター形式の特別教室内にビデオ映像収録・配信システムを構築し、留学関係のイベント(各種の留学説明会やオリエンテーション、留学・海外研修・海外インターンシップ成果発表会など)、日本人・留学生による各種プレゼンテーション、プロジェクト科目の成果発表、各種講演などの映像を記録し、必要に応じて他の資料と合わせて編集、保存し、オン・ディマンドでネットワークを介して学生・教員に提供することにより、留学プログラムの充実とアクティブ・ラーニングに向けた教授法の改善を図ることにより、グローバル人材育成教育の充実を図る。

留学については、本学では、50名~70名(年間)の学生を海外の協定大学へ概ね1年間留学させ、同時に欧米アジア各国から約150名の外国人留学生を交換留学生として受け入れている。「送り出し」では、複数回の、留学先国/大学別、学生向け、保護者向け留学説明会、海外協定大学からの留学生による母校の紹介、出発前オリエンテーション、留学壮行会、帰国報告会など様々な活動を実施している。

また、「受け入れ」では、各種オリエンテーションの他、留学生によるホームステイ体験発表、ホストファミリーとの懇談会、地域との交流プログラムなどを多数実施している。ビデオ・スタジオ内で実施できるものについては、これらの活動を収録、保存し、その映像を他の資料(留学先大学の情報等)と合わせて編集の上、ネットワークを介してオン・ディマンドで留学希望の学生や指導に当たる教職員に提供する。よって、よりきめ細かな留学指導と振り返り(自己点検評価)による留学プログラムの充実が可能となる。

2013年度

競争的資金
の名称
「私立大学等改革総合支援事業」(文部科学省)
-私立大学等教育研究活性化設備整備費補助金 タイプ1
「建学の精神を生かした大学教育の質向上(大学教育質転換型)」
本学の取組
の名称
「アクティブラーニングマップの導入によるディプロマポリシーの実現」
取組内容   ALMの導入はカリキュラム全体でDP実現に向けた効果的なALを導入する契機となる。まず、ALの導入具合に関する情報を共有することで、教員が自発的にALを取り入れるきっかけとなると考える。また、カリキュラム全体で見たとき、すべての授業がALを取り入れるべきであるというわけでもない。従来の講義型の授業なども全体で見たときには必要となってくるであろう。

また、AL型授業に関しては、各学生が、各学年、各セメスターで(数においても手法においても)偏りなく履修できるように授業が配置されているのが理想である。こうしたことから、単に多くの授業でALを取り入れるというのではなく、各授業でのALの各手法の導入状況を把握し、カリキュラム全体として効果的なALの導入を目指すALMはDP実現のために不可欠であると考える。またこの取組みをハード面で支えるための7教室のアクティブラーニング化もそれに伴い本学のDP実現のために欠かすことができないものであると考える。

競争的資金
の名称
「私立大学等改革総合支援事業」(文部科学省)
-私立大学等教育研究活性化設備整備費補助金 タイプ3「多様な連携」
本学の取組
の名称
「海外協定大学と連携した、学士課程教育システムとしての留学プログラムの再構築」
取組内容   本取組は、学士課程教育システム構築の一環として、毎年留学生の派遣・受け入れを行っている海外協定校22大学と本学とで<留学前の準備・留学中の学修・留学後のふり返り>に関して連携を図り、<本学教育と留学先大学の教育>とをより良く接続し、充実した留学プログラムを実現するものである。
具体的には、本学及び留学先大学の双方の教員と学生、教員同士、学生同士がweb会議で交流し議論を深める場を創出する。また運用中のSNSと今回導入予定のweb会議により本学教員による留学中の教育支援を行う。
教育的な意義とweb会議の弱点(記録性、時差)を補う目的で、留学中学生は各自のテーマに基づくビデオ取材プロジェクトを企画し、録画ビデオを留学成果報告会で活用するとともに、教員による学習成果の評価資料とする。総合的な留学の評価は、本学DPの求める汎用能力ごとの指標により、留学成果を評価し、DPの達成度に反映させ、留学プログラムのさらなる改善を図る予定である。

本学の留学に係る教学指導は、各専修言語教員が教育支援委員会、国際交流委員会と連携し、英・米、仏、独、中・台、韓の6か国・地域への留学予定者及び欧米とアジアからの短期留学生グループの8つの学生グループ別に行っている。
従って、本取組では簡便なweb会議システム及び映像機器(電子黒板)を備えた8教室を準備し、加えてビデオ取材プロジェクトを実施するため22の留学先大学別学生グループにビデオカメラ各1台を準備する。

2012年度

競争的資金
の名称
「産業界のニーズに対応した教育改善・充実体制整備事業」
本学の取組
の名称
「地域力を生む自律的職業人育成プロジェクト」
取組内容   本学のこれまでの<外国語と各国地域文化の教育を主とする正課教育>は<就業力育成に向けた取組>とは別のものであるという本学の風潮の中で、キャリア形成支援が十分な成果を上げたとは言いがたい状況であった。
こうした状況の中、平成22年度に採択された就業力GPにおいて、本学における「就業力」の定義づけから行なうこととした。就業力を構成する能力として、本学の既存の教育目標である「語学力」「コミュニケーション力」「人間力」を基礎にし、学士課程答申や社会人基礎力に関する調査結果をもとに就業力に必要となる汎用的な能力を定義した。

具体的には「知識を理解し取り込む力」「論理的思考力、問題解決力」「効果的なコミュニケーション力」「チームワークとリーダーシップ」「学修に取り組む態度・意欲」の5つの能力であり、この5つの能力の涵養を本学のディプロマポリシーとして制定した。それにより「全授業が<人間力=就業力>を育成する場」であるという方針のもと、教育改革を全学的に行なうこととした。その教育改革は次に挙げる「教育基盤のシステム化」、「指導助言体制の充実」、「教育内容と方法の充実」の三つの観点から成っている。(申請書から抜粋)

競争的資金
の名称
私立大学教育研究活性化設備整備事業(文部科学省)
本学の取組
の名称
「学びの空間を多様化させることで可能となる自律学習と共同学習」
取組内容   ラーニングコモンズ(現在の「CoSta Space」)を整備することで、授業外学習時間を増加させるとともに、共同学習の機会を増やすことで自律学習を確立することを目的とする。
競争的資金
の名称
大学間連携共同教育推進事業(平成24年度~平成28年度)(文部科学省)
本学の取組
の名称
「留学生との共修・協働による長崎発グローバル人材基盤形成事業」
取組内容   本事業は、国公私立の設置形態を超え、地域や分野に応じて大学間が相互に連携し、社会の要請に応える共同の教育・質保証システムの構築を行う取組の中から、優れた取組を選定し、重点的な財政支援を行うことにより、教育の質の保証と向上、強みを活かした機能別分化を推進することを目的としています。

本学を含む長崎県内の10大学・短大から選抜された日本人学生と留学生との混成グループを作り、それを基本形として大学での共修やインターンシップ等での協働を行うことをカリキュラムの中に組み込み、グローバル人材としての基盤形成の場にするものです。事業では、学生企画運営室と事業支援機構が運営の核となって多文化理解・語学力充実、インターンシップ、社会活動などの年次ステージが順次性をもって展開されます。
共修科目では、主体的な学習が展開されるとともに双方の学生の対話や相互啓発によって多文化理解能力の向上も図られるとともに、語学力向上の後に行われるインターンシップ等を通して、課題解決能力に必要な協調力や現場力の獲得を目指す取組です。【中間評価(平成27年度)】
B:一部で計画と同等又はそれ以上の取組もみられるものの、計画を下回る取組であり、本事業の目的を達成するには、助言等を考慮し、一層の努力が必要である。
http://www.jsps.go.jp/j-ppiuce/hyoka_kekka.html

2010年度

競争的資金
の名称
「大学生就業力育成支援事業」(文部科学省)
本学の取組
の名称
「全学的就業力育成システムの再構築~就業力育成を狙いとする正課教育のシステムと高度化」
取組内容   (1)教育基盤のシステム化として、①カリキュラムのシステム化・構造化(カリキュラム・マップ、行動目標・人間力指標の設定等)②学生が自ら主体的に履修計画を立て、学習成果を評価・点検するためのシラバス・システム及び学修ポートフォリオ・システムの導入 (2)学修ポートフォリオおよび既存のSNSシステムを活用した就業力強化のための適切な指導・助言体制の確立 (3)実務家教員による授業(キャリア・プランニング、国際ビジネス等の実学的科目における実務家教員の採用と教育環境の整備(同時通訳システム)、海外インターンシップの導入。

2009年度

競争的資金
の名称
「大学教育・学生支援推進事業【テーマB】学生支援推進プログラム」(文部科学省)
本学の取組
の名称
「SNSを活用したキャリア形成支援・就職支援体制の整備」
取組内容   本学では、キャリア形成支援を学士教育の柱として、一人ひとりの学生の入学から卒業までの学業・生活(心のケアを含む)および就職活動の状況と経過を取りまとめた「学生カルテ」を作成し、卒業後の社会進出に照準を定めた学生指導に当たっています。これは、日本人学生にはもちろんのこと、主として中国、台湾、韓国など東アジアの国と地域から受け入れている留学生についても同じです。本学の取組「SNSを活用したキャリア形成支援・就職支援体制の整備」は、SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)を活用して、次の4つの目標を実現することを目指しています。
1.「学生カルテ」の充実を図り、入学直後からの一貫したキャリア形成支援を強化する。
2.卒業後のケアも視野に入れた長期的な就職支援体制を整備して、「社会進出後の相談窓口」としての機能を果たす。
3.卒業生や企業などとの情報ネットワークを確立して、学生に進路・就職などに関する有益な情報を提供する。
4.日本人学生だけでなく、外国人留学生の社会進出にも道を開く。
本学の教育目標は、「語学力」、「コミュニケーション力」、「人間力」の養成です。、特に「人間力」(社会人力)の養成というコンセプトをカリキュラム上に明瞭に反映させ、キャリア形成支援を教育全体の大きな柱としています。SNSや学生カルテは、以下に掲げる本学のキャリア形成支援教育プログラムを支えるツールとして大きな効果が期待できます。
①日本語力は、社会人基礎力として極めて重要性であることから、「日本語リテラシー科目」(基礎演習+日本語表現力)を設け、1年次から3年次まで6学期間の必修としています。
② キャリア形成意識を高めるために従来の「キャリアプランニング科目」を強化し、キャリアプラニング授業を入学初年字の前期から実施します。(3年次まで)
③「現代英語学科」は、グローバリズムの時代に即応した実践的英語力の養成と、将来の進路・就職を見据えた専門教育に主眼を置きます。これに対して「国際コミュニケーション学科」は、グローバリズムに対するローカリズムないしはリージョナリズムを主軸として、多言語・多文化共生を見据えた専門教育に重点を置く。両者を表裏一体の関係にあると捉え、学部全体として、21世紀的課題に即応したバランスのとれた教育を実践します。現代英語学科の専門教育には、「国際ビジネス」「観光ホスピタリティ」「通訳翻訳」「英語専門職」「異文化・国際理解」があり、実学的な知識とスキルの修得を目指します。
④ 人間力(社会人力)を高めるために3年次に、学生のグループ活動、社会連携、フィールド調査など社会的実践力・行動力の養成に主眼を置いた「専門教育プロジェクト科目」を設定しています。
⑤ インターンシップ科目や留学プログラムで現実の仕事の現場や異文化社会での体験を通して、人間力(実践力、行動力など)を鍛えます。
⑥ 学生一人に二人の教員が付き、学習面と生活面において学生を支援する「教員アドバイザー制と、「学生カルテ」を連動させて、学生の学習意欲とキャリア形成意識を促進します。

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